


コンクリート柱の規格寸法を調べるときは、電線・通信線を支持する電柱と、建物を支える建築柱を分けて確認します。この記事の寸法表は、メーカーが掲載するコンクリート電柱の製品例です。建物のRC柱や鋼管柱の柱脚、現場打ち施工の寸法・配筋条件を、電柱の共通規格として適用するものではありません。
電柱を選ぶ際は、採用製品の構造とプレストレストコンクリートの仕様を確認し、製品図・試験条件・適用するJIS規格を照合してください。東海コンクリート工業の掲載表にはJISⅠ類・Ⅱ類の対象品欄がありますが、これを独自に「一般用途」「高強度」と分類せず、採用製品の該当欄と規格上の条件を確認します。
同社の呼び名は「長さ(m)-末口径(cm)-呼び」で示されます。最後の「呼び」は、ひび割れ試験荷重に替えて規定したものです。例えば12-19-5.0では、長さ12m、末口径190mmに対応します。末口は上端の寸法として読み、細径という名称だけで強度や用途を判断しないでください。
規格の制度に関する関連情報は日本工業標準調査会の解説と公式サイトhttps://www.jisc.go.jp/を参照し、製品への適用は採用メーカーの資料で確認してください。

下表は、東海コンクリート工業「トーカイポール」の掲載値から抜粋した寸法例です。同じ長さでも呼び・試験荷重・重量が異なるため、長さと直径だけで製品を選ばず、呼び名全体を照合してください。
| 呼び名 | 長さ(m) | 末口径(mm) | 元口径(mm) | 支持点の高さ(m) | 設計重量(kg) |
|---|---|---|---|---|---|
| 10-19-3.5 | 10 | 190 | 323 | 1.7 | 670 |
| 12-19-3.0 | 12 | 190 | 350 | 2.0 | 850 |
| 12-19-5.0 | 12 | 190 | 350 | 2.0 | 905 |
| 14-22-10 | 14 | 220 | 407 | 2.4 | 1,540 |
電柱の直径は測定位置によって異なります。上端が末口径、下端が元口径、地面と接する位置が地際径です。地中に埋まる下端と地際は別の位置なので、元口径をそのまま地際径として扱わないでください。
直径の増加割合が1/75のテーパーでは、大日コンクリートの式により、末口からX mの外径Dx=末口径Do+X÷75×1000(mm)で求め、整数に四捨五入します。長さ12m・末口径190mmの柱を根入れ2mで設置すると仮定した場合、地際は末口から10mとなり、190+10÷75×1000≒323mmです。これは計算例であり、根入れ2mを施工共通基準とするものではありません。実際には製品のテーパーと設置図を確認します。
表の重量は設計重量です。同社は実製品重量について、設計重量に2割程度加算したものを見込むよう案内しています。輸送車両や揚重設備の計画では、設計重量を実測重量と同一視せず、納入製品の重量と支持・吊上げ条件をメーカーに確認してください。鋼材の重量表を電柱重量の代用にはできません。
細径製品などを比較する場合も、それぞれの末口径・元口径・長さ・試験条件を照合します。施工に関するコンクリート工の関連解説や、既存のメーカー参照先https://www.hcic.co.jp/は、今回の表とは別の情報として参照してください。
寸法・設計重量の出典:東海コンクリート工業「トーカイポール・電柱」。外径計算の出典:大日コンクリート「コンクリートポールの外径計算」。

製品表の試験荷重は、実際の設備荷重をそのまま表すものではありません。12-19-5.0の掲載値は、ひび割れ試験荷重5.00kN、支持点の高さ2.0m、荷重点の高さ9.75m、支持点におけるひび割れ試験曲げモーメント48.7kN・mです。これらは同社の製品表に対応する値であり、任意の現場の許容荷重や終局耐力へ読み替えないでください。
設計では、採用するJIS規格と製品の試験条件を確認したうえで、電線の取付位置、引張方向、変圧器などの取付設備、支線、地際位置を設計図書と照合します。メーカー表の「支持点の高さ」を現場の根入れ深さと同一とは扱わず、建柱図に指定された根入れと基礎条件を確認してください。
軟弱地盤などでは、地盤条件と基礎・支持方法も確認事項です。建物の柱について調べる場合は、電柱とは対象を分け、建築基準法に関する条件と、その構造に必要な構造計算を確認します。制度上の情報はhttps://www.mlit.go.jp/も参照し、対象構造を確認せず法令数値を電柱へ転用しないでください。
工場製作の電柱を選定する際は、採用製品の構造・製品図・品質資料を確認します。建物のRC柱の主筋径、本数、帯筋間隔、かぶり厚を、電柱共通の仕様として流用しないでください。取付穴や金具位置、加工の可否についても、現場判断で変更せずメーカーに確認します。
建築RC柱では、柱断面、梁やスラブとの接合、配筋、定着などを、その建物の構造図で確認します。一方、鋼管柱のベースパック等は別の柱脚構造・工法です。採用製品の設計図に従い、アンカーボルトの配置、ベースプレート、基礎との接合条件を照合してください。
建築柱を検討する場合の関連情報として、鋼材、かぶり厚、継手の解説があります。それぞれ対象部材と接合方式を確認し、電柱の寸法表とは分けて参照してください。
設計資料を調べる際は、日本建築学会や鉄筋コンクリート構造の関連解説を入口に、採用する資料の対象構造と適用条件を確認します。別の関連解説である日本建築学会の記事と公式サイトhttps://www.aij.or.jp/も、電柱の製品仕様を直接示す資料とは区別してください。
電柱の受入では、呼び名、長さ、末口径・元口径、取付穴・金具位置、納入資料を発注内容と照合します。寸法を測る場合は測定位置と許容差を製品図で確認し、重量は設計重量・実重量の見込み・納入時の確認値を区別してください。受入検査の数量と項目は購入仕様書や検査計画に従い、全数測定を一律の条件にはしません。
輸送・保管では製品長さ、支持位置、荷台や保管場所の条件を確認します。建柱前には、根入れ、基礎、吊上げ位置、取付方向、設備との干渉を施工図とメーカーの取扱資料で照合してください。欠け・ひび割れ等の目視検査は、メーカーの判定基準と不適合時の連絡手順を確認して行います。
現場打ちの建築柱は、工場製作の電柱とは品質管理の対象が異なります。設計図書に応じて、骨材などの材料、打継ぎや接合部の継手条件を確認してください。
現場打ち施工の関連情報は、スペーサー、離型剤、レイタンス、養生期間の解説を、当該工事の仕様と照合して参照します。これらの施工数値を、工場製作の電柱に共通する受入条件とは扱いません。
プレキャストコンクリート製品も、採用製品の品質資料と取扱条件を確認します。コンクリート強度試験の方法・実施時期・判定値は、製品資料や工事仕様書に対応させてください。認定等を調べる場合の国土交通大臣に関する解説や、ソケットの関連用語は、対象製品との関係を確認して参照します。既存の外部参照先https://www.kensetsu-kikin.or.jp/も、電柱の寸法・重量を裏付けるメーカー資料とは別の情報です。
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