金属製可とう電線管の1種と2種の違いと選び方

金属製可とう電線管の1種と2種の違いと選び方

金属製可とう電線管の1種と2種は、構造だけでなく使用できる場所や施工条件が異なります。JISと電気設備技術基準の違い、接地、防水仕様の注意点まで、建築現場での選定に必要な知識をどう整理すればよいでしょうか?

金属製可とう電線管の1種と2種の違いを押さえる基礎知識と実務ガイド

金属製可とう電線管の種類と選定基準
低圧屋内配線では2種が原則

1種は乾燥した点検可能な場所などに限定され、使用電圧や管厚についても条件を満たす必要があります。

JISと施工基準の区分を分ける

JISでは旧1種が対象から外れていますが、電気設備技術基準の解釈には1種と2種の区別が残っています。

2種でも防湿と接地の確認が必要

2種なら無条件に防水・接地不要とはいえません。設置環境に合う管と附属品を選び、施工条件を確認します。


1種と2種の違いは構造と使用条件にある


金属製可とう電線管の1種と2種の違いを実務的に整理すると、管の構造と、使用できる場所・施工条件の違いに分けられます。低圧屋内配線の金属可とう電線管工事では、電気設備の技術基準の解釈第160条により、2種金属製可とう電線管を使用することが原則です。1種は、乾燥した展開場所または点検できる隠ぺい場所であることなど、同条に定められた条件を満たす場合に限って使用できます。
meti.go(https://www.meti.go.jp/policy/safety_security/industrial_safety/law/files/dengikaishaku.pdf)
構造について、三桂製作所は、旧来の1種を板厚の厚い螺旋管構造、旧来の2種をプリカチューブとして説明しています。同社の標準プリカは、外層に亜鉛めっき鋼帯、中間層に鋼帯、内層に耐水紙を用い、ひだ付けした構造です。したがって、「1種は安価なもの、2種は高価なもの」と価格だけで分類したり、「1種は非防水、2種は防水」と防水性だけで分類したりするのは正確ではありません。
sankei-ss.co(https://www.sankei-ss.co.jp/company_q_a_plica.html)
特に混同しやすいのが、現場で使われる「フレキ」という呼び方です。メーカーは、旧1種の厚い螺旋管と現在流通するフレキシブルなケーブル保護管は別物であると注意を促しています。金属製で曲がる外観だからといって、その製品を1種金属製可とう電線管と判断することはできません。見積書や材料承認では、通称だけでなく、メーカー名、品番、適合規格、使用する配線方法を確認する必要があります。
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また、本記事で扱う第160条の条件は、金属可とう電線管工事による低圧屋内配線についてのものです。ケーブルを機械的に保護するために管へ収める場合は、ケーブル工事としての検討が必要になることがあります。「同じ管を使うから同じ施工条件」とせず、まず絶縁電線による管工事なのか、ケーブルの保護管として使うのかを整理することが、選定の出発点になります。
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三桂製作所「プリカチューブに関するよくあるご質問」


比較表で確認する使用場所・管厚・規格上の位置づけ

1種と2種を比較するときは、製品規格と施工上の条件を同じ意味で扱わないことが重要です。下表は、メーカーが説明する旧来の構造区分と、電気設備の技術基準の解釈第160条に基づく低圧屋内配線の条件を整理したものです。2種の使用範囲が広いことは、施工方法に制約がないことを意味しません。
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項目 基準・内容 備考
基本的な構造 旧1種は板厚の厚い螺旋管。旧2種はプリカチューブに相当する構造 現在の一般的なフレキシブル保護管を、外観だけで旧1種と判断しない
工事で使用する管の原則 第160条では2種金属製可とう電線管を原則とする 1種は同条の例外条件に適合する場合に使用できる
1種の使用場所 展開した場所、または点検できる隠ぺい場所で、乾燥した場所 乾燥していても、点検できない隠ぺい場所は条件に合わない
1種の使用電圧に関する条件 300Vを超える場合は、電動機に接続する部分で可とう性を必要とする部分 300V以下でも、場所や管厚などの条件は必要
1種の管厚 0.8mm以上 第160条における使用条件。2種の各構成層の厚さと混同しない
湿気・水気への対応 2種を湿気の多い場所や水気のある場所に施設するときは防湿装置が必要 2種という分類だけでは防水仕様を保証しない
1種の裸軟銅線 直径1.6mm以上を全長にわたり挿入または添加し、管の両端で電気的に接続 管の長さが4m以下の場合には、この規定の例外がある
現在のJISでの扱い 1999年4月の改定で旧1種が対象から外れ、旧2種に相当する規格へ整理 電気用品安全法や電技解釈の区別とは分けて理解する

表中の構造と規格改定の説明はメーカー資料、施工条件は経済産業省の電気設備の技術基準の解釈を根拠としています。古い図面に「1種」「2種」の記載がある場合は、当時の呼称だけで代替材料を決めず、現行製品の適合性と設計条件を照合することが大切です。
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たとえば、乾燥した天井裏であっても、完成後に点検できない構造であれば、1種の使用場所に関する条件を満たしません。また、200V回路であることだけを理由に1種を選ぶこともできません。電圧、乾燥状態、点検可能性、管厚をそれぞれ確認して初めて、使用条件への適合を判断できます。
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経済産業省「電気設備の技術基準の解釈」第160条


1種を使用できる条件と建築現場での確認手順

1種を使用する場合に重要なのは、複数の条件のうち、都合のよい一つだけを取り出さないことです。電技解釈第160条第2項第二号では、場所、使用電圧に応じた用途、管厚について条件が定められています。さらに同条第3項では、裸軟銅線による電気的接続など、施設方法についての条件も示されています。
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  • 使用場所を確認する。展開した場所、または点検できる隠ぺい場所であり、かつ乾燥していることが必要です。
  • 回路の使用電圧を確認する。300Vを超える場合は、電動機への接続部分で可とう性が必要な部分に限られます。
  • 材料仕様を確認する。1種を使用する場合の管厚は0.8mm以上でなければなりません。
  • 管の全長を確認する。1種では原則として直径1.6mm以上の裸軟銅線を全長にわたり挿入または添加し、両端で管と電気的に接続します。
  • 接地条件を別に確認する。裸軟銅線についての規定と、使用電圧に応じた接地工事の規定を混同しないようにします。

これらは第160条の条件を現場確認用に整理したものです。特に「乾燥した場所」と「点検できる場所」は別の確認事項です。屋内だから乾燥している、点検口が一つあるからすべての配管を点検できる、といった判断ではなく、対象となる施工区間の状態を確認する必要があります。
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400Vの電動機回路を例にすると、使用電圧が300Vを超えるため、乾燥した点検可能な場所であっても、1種を使用できるのは電動機に接続する部分で可とう性を必要とする部分です。建物内の配線経路全体へ、そのまま適用範囲を広げられるわけではありません。この違いは、設備機器の接続図と幹線・分岐配線図を照合するときに重要になります。
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また、裸軟銅線についての4m以下の例外は、接続した管の全長で判断します。たとえば3mの管を2本接続して使う場合、各管が4m以下であっても、合計は6mです。「材料一本の長さ」と「施工後につながった管の長さ」を取り違えないように、施工図や検査記録には接続状態を含めて残すと確認しやすくなります。
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2種でも防水・接地が不要になるわけではない

2種金属製可とう電線管について多い誤解が、「2種なら防水仕様」「2種なら接地不要」というものです。電技解釈第160条は、2種を湿気の多い場所または水気のある場所に施設するとき、防湿装置を施すよう求めています。つまり、2種という種類の選定と、現場の湿気・水気に対応する措置は別々に確認する必要があります。
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製品の例では、三桂製作所は標準プリカと、外側に軟質ポリ塩化ビニルを被覆した防水プリカを区別しています。また、附属品も標準型と防水型に分かれています。湿潤環境に対応する際は、管本体の被覆だけでなく、コネクタ、カップリング、ボックスとの接続部分まで含め、必要な性能が確保できる組み合わせを選定することが重要です。
sankei-ss.co(https://www.sankei-ss.co.jp/product_plica.html)
メーカーの説明には、チューブ側の接続部に防水パッキンがあっても、ねじ付き電線管側の接続部には防水性がなく、別途防水処理を必要とする例があります。「防水型の附属品を使った」という部品単位の確認だけでは、接続部全体の防水性を判断できません。どの接続面にどの処理が必要なのか、採用品の施工要領に沿って確認します。
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接地について、第160条では、低圧屋内配線の使用電圧が300V以下の場合、電線管にD種接地工事を施すことを原則としています。ただし、管の長さが4m以下の場合には例外があります。300Vを超える場合はC種接地工事が原則で、条文に定める接触防護措置を施す場合にはD種接地工事によることができます。300V以下の規定にある4m以下の例外を、300V超の規定へそのまま当てはめてはいけません。
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1種に求められる全長にわたる裸軟銅線の規定は、2種には同じ形では定められていません。しかし、管相互や管とボックスその他の附属品を、堅ろうかつ電気的に完全に接続する要求は共通です。「2種には1種と同じ裸軟銅線の規定がない」ことと、「接地や電気的な接続を確認しなくてよい」ことは、明確に区別してください。
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三桂製作所「プリカチューブ・防水プリカ・附属品の製品情報」


JISの旧1種廃止を正しく理解し、材料承認と施工確認につなげる

「1種は廃止されたのに、なぜ技術基準には記載があるのか」という疑問は、製品規格と施工基準を分けると整理できます。三桂製作所によると、1999年4月のJIS改定により、旧1種金属製可とう電線管はJISの対象から外れ、プリカチューブに相当する規格へ整理されました。一方、電気用品安全法では1種と2種の区別が残っており、電技解釈第160条にも両者の記載があります。
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したがって、「JISで旧1種が廃止された」という説明を、「すべての法令で1種という分類がなくなった」「既設の1種は、それだけで直ちに違反になる」と読み替えることはできません。既設設備の扱いは、材料の種類だけでなく、施工状態、適用される規定、改修範囲などを確認して判断する必要があります。少なくとも、第160条には1種を使用できる条件が現在も記載されています。
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新設や改修の材料承認では、まず図面上の配線方法と要求仕様を確認し、そのうえで採用する管の品番と適合規格を照合します。続いて、施工場所の乾燥状態、点検可能性、使用電圧、防湿の要否、接地方法、適合附属品を確認します。特に、金属製のフレキシブル保護管であれば、どれでも金属可とう電線管工事に使えると考えないことが重要です。
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施工確認では、種類の選定だけでなく、管に重量物の圧力や著しい機械的衝撃が加わるおそれがないこと、管端が電線被覆を損傷しない構造であることも確認します。2種を選定したからといって、踏み付けや衝突を受ける位置へ無対策で設置してよいわけではありません。また、金属可とう電線管工事では管内に電線の接続点を設けないことも、第160条に明記されています。
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建築現場で1種と2種の違いを説明するときは、「低圧屋内配線では2種が原則」「1種は場所・電圧・管厚などに条件がある」「JIS上の整理と施工基準上の区別は別」という順番で伝えると、誤解を抑えられます。そのうえで、防湿、電気的接続、接地まで確認すれば、単なる名称の比較にとどまらず、設計・発注・施工検査に使える知識として整理できます。
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1級管工事施工管理技士 実地試験対策 (国家・資格シリーズ 154)