

簡易鋼矢板の施工方法を調べる際は、最初に図面や見積書に記載された材料名と工法名を確認してください。厚生労働省の「土止め先行工法に関するガイドライン」では、「軽量鋼矢板工法」と「建込み簡易土止め工法」を別の工法として整理しています。本記事では、簡易鋼矢板の施工を検討する方に向け、軽量鋼矢板による溝掘削の土止めを中心に解説します。名称だけで工法を決めず、使用部材と支保構造を特定することが出発点です。
mhlw.go(https://www.mhlw.go.jp/content/11200000/000509090.pdf)
軽量鋼矢板工法は、鋼製の矢板を並べて土止め壁をつくり、必要に応じて腹起しや切梁で支持する工法です。腹起しは矢板に沿って設置し、矢板に作用する土圧を切梁へ伝える部材、切梁は向かい合う腹起しなどを支える部材です。一方、スライドレール方式の建込み簡易土止め工法は、柱状のレールと土止めパネルを組み合わせ、掘削と部材の圧入を繰り返して構築します。施工手順や使用機材をそのまま共通化できるものではありません。
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軽量鋼矢板を用いる代表的な施工方式には、建込み方式と打込み方式があります。建込み方式は掘削した地山が自立することを前提に、一定の深さまで掘削してから矢板を建て込みます。打込み方式は先に矢板を打ち込み、その内側を段階的に掘削する方式で、砂質土や湧水のある軟弱な地盤で用いられることが多いとされています。選定で重要なのは「施工が簡単か」ではなく、掘削途中を含めて地山の安定を確保できるかという点です。
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また、「土止め先行工法」は、必ずしも掘削前にすべての矢板を設置することだけを意味しません。ガイドラインでは、労働者が溝内に立ち入る前に適切な土止め支保工等を設け、組立て・解体も原則として溝内に立ち入らずに実施できる工法と定義しています。建込み方式であっても、この条件を満たす施工計画と専用治具などが必要です。
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厚生労働省「土止め先行工法に関するガイドライン」
施工計画では、掘削深さと幅だけでなく、地質・地層、過去の埋戻しの有無、地下水、埋設物、近接する建築物や道路を調査します。ガイドラインは、現地踏査、過去の工事履歴の収集、埋設物所有者への確認、ボーリングなどによって状態を把握し、その結果に適応した土止め計画を作成するよう求めています。既存配管の更新工事などでは、以前の掘削範囲や埋設物の位置も確認対象に含めることが重要です。
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設計では、土圧と水圧に加え、重機や掘削土砂による上載荷重などを適切に設定します。資材置場や重機の走行位置を後から変更すると、当初の設計条件と食い違う可能性があります。そのため、支保工の組立図と重機配置図、掘削・搬出の作業計画を関連づけて確認する必要があります。
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| 項目 | 基準・内容 | 備考 |
|---|---|---|
| 建込み方式 | 掘削した地山が自立することを前提として選定する | 一定深さまで掘削した後に矢板と支保工を設置する |
| 打込み方式 | 砂質土や湧水等のある軟弱な地盤で用いられることが多い | 先に矢板を打ち込み、内側を段階的に掘削する |
| 矢板の型式・長さ | 地盤条件、掘削深さ、作用荷重、支保形式から決定する | 材料名称だけでは必要な断面性能を判断できない |
| 根入れ長 | 採用工法と適用基準、安定検討などに基づいて設定する | 別現場の標準図の数値を無条件に流用しない |
| 腹起し・切梁 | 材質、寸法、配置、取付け時期・順序を組立図に示す | 作業空間と構造上の安全性の両方を確認する |
| 地下水への対応 | 水圧、湧水、止水性と排水方法を検討する | 矢板の設置だけで十分に止水できるとは限らない |
| 周辺への影響 | 建築物、道路、埋設物、騒音・振動などを確認する | 施工機械の種類や設置位置も選定条件に含める |
上表は工法選定と計画時の確認事項を整理したもので、現場共通の設計値を示すものではありません。特に、矢板の根入れ長や切梁間隔は、一つの数値だけで安全性を判断しないことが大切です。労働安全衛生規則第370条は、部材の配置、寸法、材質、取付け時期・順序を示した組立図の事前作成と、その図面による組立てを定めています。
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なお、同ガイドラインが対象とする「小規模な溝掘削作業」は、掘削深さがおおむね1.5~4メートル、幅がおおむね3メートル以下の溝をほぼ鉛直に掘削する作業です。これはガイドライン上の対象範囲であり、「その範囲なら軽量鋼矢板を無条件に使用できる」「1.5メートル未満なら崩壊対策が不要」という意味ではありません。法令上も、地山の崩壊などによる危険がある場合には、あらかじめ危険防止措置が必要です。
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施工は、事前調査を踏まえた施工計画と組立図に従って進めます。ここで示す流れは方式の違いを理解するための基本手順であり、個別現場の施工要領書を代替するものではありません。施工前に、作業指揮、機械の配置・運行経路、合図、立入禁止範囲、昇降設備、排水設備を確認し、関係者へ周知します。
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腹起しは矢板に密着させ、水平に設置することが基本です。切梁は腹起しに対して直角、かつ水平に取り付け、脱落しないよう確実に固定します。矢板が並んでいても、腹起しとの接触や切梁の取付けが不十分では、計画した支保構造になりません。設置本数だけでなく、荷重が各部材へ伝わる状態になっているかを確認してください。
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矢板の施工機械には、バイブロハンマや油圧式くい圧入引抜機などがあります。機械の選択は、貫入の可否だけでなく、騒音・振動、作業空間、対象矢板への適合性を含めて検討します。メーカー技術資料に施工可能長さなどが示されていても、地盤条件と機械仕様を伴う参考情報として扱い、現場への適用は個別に確認する必要があります。
wkn.co(https://www.wkn.co.jp/wp-content/uploads/2022/01/a111a92836ba24f4a00754bdd0106465.pdf)
また、厚生労働省のガイドラインは、ドラグ・ショベルで矢板等を打ち込む場合について、バケットによる押込みで行い、打撃は行わないとしています。ただし、この記載を「どのバックホウでも自由に押し込める」という許可と解釈してはいけません。同ガイドラインは機械の適切な使用と用途外使用の制限にも言及しているため、機械仕様、適用法令、メーカーの取扱条件を確認し、計画に適合する方法で施工します。
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施工中は、地山の状態と土止め支保工の状態を分けて確認します。労働安全衛生規則第358条では、点検者を指名し、その日の作業開始前、大雨の後、中震以上の地震の後などに、作業箇所と周辺地山の浮石、き裂、含水、湧水などを点検させることが定められています。矢板の外側の地表面も含めて、掘削前からの変化を把握することが重要です。
jaish.gr(https://www.jaish.gr.jp/anzen/hor/hombun/hor1-2/hor1-2-1-2h6-0.htm)
土止め支保工については、同規則第373条により、設置後7日を超えない期間ごと、中震以上の地震の後、大雨等で地山が急激に軟弱化するおそれのある事態の後に点検します。対象は、部材の損傷・変形・腐食・変位・脱落、切梁の緊圧の度合、接続部・取付け部・交差部の状態です。異常を認めた場合は直ちに補強または補修する必要があり、「前回点検から7日以内だから確認しなくてよい」という運用にはできません。
jaish.gr(https://www.jaish.gr.jp/anzen/hor/hombun/hor1-2/hor1-2-1-2h6-0.htm)
ガイドラインは、崩壊の兆候として、溝の肩の動き、背後地盤のき裂、掘削側面の膨らみ、底面の隆起、背後地盤の沈下、底面からの水と砂の湧き出し、湧水量や濁りの変化などを挙げています。こうした変化や支保工の異常を認めた場合は、作業を中止し、危険区域から退避させたうえで状態を確認します。建設業労働災害防止協会の規程でも、土止め支保工の異常時には作業者を直ちに退避させることが示されています。
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地下水への対応では、土止めと止水を同一視しないことも大切です。軽量鋼矢板の止水性は継手のかん合状態などに左右され、条件によっては継手への止水材の使用が必要になります。湧水がある現場では、矢板の設置だけで解決したと判断せず、水圧を考慮した設計と排水計画を整え、施工中も湧水の変化を確認します。
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さらに、重機や掘削土砂を置く位置は、上載荷重の条件に関係します。工程の都合で重機を溝際へ寄せたり、想定していなかった資材を仮置きしたりする場合は、当初の計画に適合するか確認が必要です。土止め支保工の組立て・解体で法令上対象となる作業には、技能講習修了者から土止め支保工作業主任者を選任し、作業方法の決定や直接指揮などを行わせます。
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安全衛生情報センター「労働安全衛生規則・掘削作業等における危険の防止」
簡易鋼矢板の施工は、掘削と設置だけでなく、埋戻し・解体・引抜きまで一連の作業として計画します。厚生労働省のガイドラインでは、切梁と腹起しは、それらが取り付けられている位置まで埋戻しが完了した後に取り外すとしています。作業しやすくするために先に支保部材を外すのではなく、埋戻しの進行と撤去の順序を対応させることが基本です。
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矢板についても、埋戻しが完了した高さだけ引き抜くことが示されています。埋戻しが進んでいない状態で大きく引き上げると、施工計画で想定した土止めの状態を維持できなくなります。どの高さまで埋め戻し、どの部材を外し、矢板をどこまで引き抜くかを施工要領に明記し、作業者と重機運転者の認識をそろえておきます。
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引抜き機械の選定では、矢板の自重だけで判断してはいけません。ガイドラインは、移動式クレーンで矢板等を引き抜く場合に、引抜き抵抗を考慮して能力と設置位置等を決定するよう求めています。設置時に使用した機械だから撤去にも問題なく使えると考えず、地盤条件と引抜き方法を踏まえて確認してください。
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手戻りを防ぐには、施工前に組立図と実際の作業条件を照合することが有効です。切梁の位置が管の吊込みや機械の作業範囲と干渉する場合は、現場判断で部材を省略せず、土止め構造と作業方法を関係者で検討し直します。施工計画を変更する必要が生じたときは、事前に十分な検討を行い、変更後の内容を関係労働者へ確実に周知することがガイドラインで求められています。
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簡易鋼矢板の施工方法を適切に決めるための要点は、地盤条件に応じた方式の選定、作業員が立ち入る前の土止め設置、組立図に沿った支保工施工、施工中の点検、埋戻しに対応した段階的な撤去です。現場ごとに異なる矢板長や根入れ長、部材配置を名称だけで決めず、調査結果と設計条件を施工計画へ反映することが、安全な作業と確実な工程管理につながります。
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