補助サポートの寸法と規格一覧|使用長と選定の注意点

補助サポートの寸法と規格一覧|使用長と選定の注意点

補助サポートの寸法を、使用長・柱管径・差込み部分の長さから解説。900・1200・1500mmの製品例と法令上の構造規格、許容荷重の確認方法を整理します。現場条件に合う資材を、寸法だけで判断していないでしょうか?

補助サポートの寸法を理解する基礎知識と選定ガイド

補助サポートの寸法と選定の基本知識
使用長と全長を区別する

差込み式の使用長には測定位置の定義があり、ほぞを含む全長と混同せず、必ず製品図面で確認します。

呼び寸法より実寸を優先する

900・1200・1500mmの製品例がある一方、1206mmの掲載例もあり、型式ごとの確認が必要です。

荷重条件まで照合して選ぶ

必要な高さを満たしても使用可能とは限らず、許容荷重や接続方法、水平つなぎの指定まで確認します。


補助サポートとは?パイプサポートとの違いと寸法の見方


補助サポートは、型枠支保工で使用するパイプサポートの長さを補うための仮設資材です。建築現場で「補助サポートの寸法」を調べる際は、まず伸縮式のパイプサポート本体と、継ぎ足しに使う補助サポートを区別しましょう。短いパイプサポートを探しているのか、高さを補う部材を探しているのかによって、確認すべき製品が異なります。
nittetu(https://nittetu.com/pipe-support.html)
厚生労働省の「型わく支保工用のパイプサポート等の規格」では、パイプサポートは腰管、差込み管、調節ねじ、支持ピン、受け板、台板を持つ構造とされています。一方、補助サポートには差込み式と固定式があり、差込み式は柱管・受け板・ほぞ、固定式は柱管・受け板・台板で構成されます。同じ「サポート」という名称でも、構成部材や長さの調節方法を同一視しないことが重要です。
mhlw.go(https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=74054000&dataType=0&pageNo=1)
特に注意したいのが「使用長」の測定位置です。差込み式の補助サポートでは、受け板の上端から柱管の下端までの距離が使用長です。固定式では、受け板の上端から台板の下端までの距離を指します。したがって、差込み式の先端にあるほぞまで含めた全長を、そのまま使用長として扱うことはできません。現物を測る場合も、カタログの寸法を読む場合も、どこからどこまでの数値なのかを先に確認してください。
mhlw.go(https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=74054000&dataType=0&pageNo=1)
また、寸法表に「サイズ」とだけ記載されている場合、その数値が使用長なのか、別の測定位置による寸法なのかは、表記だけでは判断しきれません。発注時には製品図面を取り寄せ、使用長、全長、差込み部分の長さを区別して照合することが、部材の取り違え防止につながります。
厚生労働省「型わく支保工用のパイプサポート等の規格」


補助サポートの寸法一覧と法令上の構造規格

補助サポートの製品例として、フォーワイズの仕様表には、3尺・4尺・5尺の区分で使用長900mm・1200mm・1500mmが掲載されています。ただし、これは同社の製品仕様であり、すべてのメーカーやレンタル会社の製品が同一寸法という意味ではありません。以下は、同一資料内で確認できる型式、使用長、重量を整理したものです。
fourwise.co(https://www.fourwise.co.jp/pdf/item2.pdf)

項目 基準・内容 備考
3尺・F-3M 使用長900mm、重量3.9kg フォーワイズの掲載仕様
4尺・F-4M 使用長1200mm、重量4.8kg フォーワイズの掲載仕様
5尺・F-5M 使用長1500mm、重量5.6kg フォーワイズの掲載仕様
使用長の上限 1800mm以下 告示第8条の構造要件
柱管の外径 48.3mm以上 告示第8条の構造要件
柱管の肉厚 2.2mm以上 告示第8条の構造要件
差込み可能な部分の長さ 200mm以上 差込み式についての構造要件
受け板・台板の板厚 5.4mm以上 告示第8条の構造要件

表の前半は個別製品の仕様、後半は告示で定める構造要件です。両者は分けて読みましょう。例えば「使用長1800mm以下」という規定は、任意の長さの鋼管を1800mm以下に切れば補助サポートとして使える、という意味ではありません。材料、構造、強度、表示などを含めた規格への適合が必要です。なお、告示第11条には、所定の同等以上の性能が認められた場合の適用除外が設けられています。
mhlw.go(https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=74054000&dataType=0&pageNo=1)
差込み式について定められた「200mm以上」は、パイプサポートへ差し込むことができる部分の長さに関する構造要件です。現場で組み立てる際の差込み状態を、この数値だけで独自判断してはいけません。実際の接続は、対象製品の構造や指定された組立方法に従って確認する必要があります。
さらに、日建リースの補助サポートには、サイズ1206mm、製品重量5.0kgという掲載例があります。1200mmと1206mmのように近い数値でも、別の製品仕様として扱うことが大切です。「4尺程度だから同じ」と判断せず、呼び名に加えてメーカー、型式、寸法図の測定位置をそろえて比較してください。
nikken-lease.co(https://nikken-lease.co.jp/nikken-sales/00939-1/)
フォーワイズ「型わく支保工用の補助サポート」製品仕様
日建リース「パイプサポート・補助サポート」商品情報


必要な寸法を決める手順と発注前の確認項目

補助サポートの寸法選定では、階高だけを見て長さを決めるのではなく、支保工が実際に支持する位置と設置面の関係を整理します。そのうえで、パイプサポート本体の使用長、補助サポートの使用長、接続部の納まりを図面上で確認します。ここで重要なのは、部材を端から端まで測った全長と、組立状態で高さに寄与する寸法を混同しないことです。
例えば、必要な支持高さが4200mmで、接続部の納まりを確認した結果、補助サポートの有効な継足し分を1200mmとして扱える組合せであれば、計算上の本体使用長は3000mmです。ただし、これは寸法関係を説明するための仮定例であり、4200mmの支保工として安全に使えることを示すものではありません。本体の調節範囲、接続条件、許容荷重、水平つなぎを含めて、別途確認する必要があります。
差込み式では、使用長に含まれていないほぞの長さを誤って加算したり、反対に使用長から一律に差し引いたりすると、組立高さの見込み違いにつながります。告示の使用長の定義と製品図面を照合し、「何mmを継ぎ足せるか」を組立状態で確認してください。
mhlw.go(https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=74054000&dataType=0&pageNo=1)

  • 設置面から支持位置までの必要高さを確認し、図面寸法と現場の実測値の関係を整理する。
  • パイプサポート本体のメーカーと型式を確認し、最小使用長・最大使用長を調べる。
  • 補助サポートが差込み式か固定式かを確認し、接続できる組合せを供給元に照会する。
  • 補助サポートの使用長、全長、差込み部分、受け板や台板の納まりを図面で照合する。
  • 組合せ状態での許容荷重と、水平つなぎなどの使用条件を確認する。
  • 発注書には呼び寸法だけでなく、型式、必要本数、適合確認済みの組合せを記載する。

パイプサポート本体の調節範囲も、呼び名だけでは判断できません。日建リースの寸法表では、同社掲載の7尺・SF-70CZは2120~3440mm、9尺・SF-90CZは2620~3940mmです。このように、呼び名とは別に最小・最大使用長が設定されています。補助サポートとの組合せを検討する際も、採用する型式そのものの数値で確認しましょう。
nikken-lease.co(https://nikken-lease.co.jp/nikken-sales/00939-1/)


寸法が合っても使えるとは限らない許容荷重と接続条件

補助サポートは、必要高さを確保できれば選定完了という資材ではありません。特に、パイプサポート単体の許容荷重を、そのまま補助サポート接続後の許容荷重として扱わないことが重要です。製品資料によって、荷重の数値と、それを適用できる接続・拘束条件が異なるためです。
フォーワイズの補助サポート資料では、F-3M・F-4M・F-5Mの安全荷重をいずれも750kgとし、仕様上の注意でも許容荷重750kgを限度としています。一方、カルテックの資料では、補助サポートの安全荷重を1本当たり7.35kNと記載したうえで、パイプサポートの上端に接続し、接続部付近を水平つなぎ等で連けいする場合には、許容支持力19.6kNとする旨が示されています。これらを条件抜きで一つの数値にまとめることはできません。
fourwise.co(https://www.fourwise.co.jp/pdf/item2.pdf)
したがって、インターネットで見つけた「750kg」「19.6kN」などの数字だけを拾って、別メーカーの製品や異なる組立方法に当てはめるのは避けてください。数値を確認するときは、どの製品を対象にしているか、どの位置を拘束するか、どのような接続状態かまで、同じ資料内で読み取る必要があります。
また、告示第9条に定める圧縮試験の強度と、現場で採用する許容荷重も別のものです。同条は所定の試験方法による荷重の最大値について基準を定めており、その数値をそのまま現場の使用可能荷重として読み替えることはできません。構造規格への適合確認と、実際の使用条件に対応する許容荷重の確認を分けて進めましょう。
mhlw.go(https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=74054000&dataType=0&pageNo=1)
フォーワイズの資料には、使用長が3.5mを超える場合の水平つなぎとその変位防止措置、パイプサポートを3本以上継いで用いないことも記載されています。必要な高さに届かないときは、部材を追加すれば解決すると考えず、採用製品の使用条件に沿って支保工計画を見直す必要があります。
fourwise.co(https://www.fourwise.co.jp/pdf/item2.pdf)
カルテック「パイプサポート」安全荷重・使用条件資料


搬入時の寸法確認と現場での取り違えを防ぐ管理方法

搬入時には、発注した寸法と本数だけでなく、製造者や型式を確認し、計画した組合せであることを照合します。告示第10条では、補助サポートの見やすい箇所に、製造者名、製造年、上期・下期の別を表示することが定められています。寸法が似ている部材が混在する現場ほど、表示と納品書を対応させて管理することが大切です。
mhlw.go(https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=74054000&dataType=0&pageNo=1)
状態確認も欠かせません。告示第7条では、補助サポートの各部に著しい損傷、変形、腐食がないことを求めています。使用長が仕様どおりでも、柱管の変形や接続部の損傷などがあれば、寸法表だけで使用可否を判断できません。異常が疑われるものは使用候補から分け、供給元や現場の管理担当者に確認してください。
mhlw.go(https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=74054000&dataType=0&pageNo=1)
実務では、資材管理表に「メーカー・型式」「呼び寸法」「使用長」「接続対象」「使用条件を確認した資料」を一組で記録すると、発注担当者と組立担当者の認識をそろえやすくなります。特に、1200mmと1206mmのような掲載寸法の違いがある場合は、数字を丸めて記載せず、元の仕様どおりに残しておくと照合が明確になります。
fourwise.co(https://www.fourwise.co.jp/pdf/item2.pdf)
寸法変更が生じた場合も、長さだけが近い代替品へ無条件に置き換えるのではなく、接続の適合性と使用条件を再確認します。補助サポートの選定では、使用長を正しく読むこと、法令上の構造規格と個別製品の仕様を分けること、組合せ状態の許容荷重を確認することが一連の作業になります。寸法表は選定の出発点として活用し、最終的な採用は製品資料と現場の支保工計画に基づいて判断してください。




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